投資銀行の本格的M&Aモデル作成方法をエクセル付きで解説10

今回は、M&Aモデル構築のステップ9から11までを一気に解説します。買収ファイナンスの返済スケジュールやシナジー、新株発行後発行済株式総数の計算という、買収によって発生する各種調整項目の計算を行います。

ステップ9:買収ファイナンスの返済スケジュールと負債発行費用の償却を計算する

返済スケジュールと負債発行費用の計算はLBOモデルと同様

返済スケジュールの数式の組み方を見ていただくとわかるように、返済スケジュールの組み方はDCFモデルやLBOモデルと同様です。約定弁済の金額は24行目に固定値を入力していますが、ステップ8で解説したフェアバリュー調整の減価償却費のように、inpシートで返済年数を指定して計算するというやり方もあります。

負債発行費用の考え方と計算方法については、LBOモデルで詳しく解説しているので、以下のリンクを参照してください。

投資銀行の本格的LBOモデル作成方法をエクセル付きで解説6

M&Aモデル - 買収ファイナンス

ステップ10:シナジーを計算する

シナジーの設定方法は個々の案件の特性に合わせることが重要

M&Aによってシナジーが見込まれる場合には、シナジーの価値を織り込むかどうかで、その買収がどの程度企業価値向上につながるかの計算結果が変わってきます。

このモデルでは、売上シナジーとコストシナジーの2つを見込んでいますが、どのようなシナジーが見込まれるかはケースバイケースで設定していくことになります。一般的には、共通する本部経費の削減などは容易に達成できるため、コストシナジーは実現しやすい一方、クロスセルなどの売上シナジーは実現のハードルがより高いと言われているため、どのシナジーをどの程度見込むかは慎重に設定していく必要があります。

シナジーの計算方法自体は、数式を見ていただければすぐわかるように、極めてシンプルなものになっています。1点気を付けていただきたいのは、シナジー金額の計算式にシナジースイッチを導入していることです。これを入れることで、シナジーのオン・オフを切り替えられるようにしています。

M&Aモデル - シナジー

ステップ11:買い手の新株発行後発行済株式総数を計算する

ステップ9および10と同じadjシートに、買い手の新株発行後発行済株式総数も計算しておきます。これは、後のステップで買収によってEPSが上昇するかのシミュレーションを行う際などにしようします。

新株発行の数式はinpシートの株式発行額を現在の株価で割って算出します。

M&Aモデル - 希薄化後発行済株式総数

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コメント

  1. Y より:

    このステップでの希薄化後発行済株式総数が、inpシートの計算時にストックオプションの行使価格から計算した希薄化後発行済株式総数とは異なる点について、お伺いできれば幸いです。
    CompanyA, CompanyBで前提として与えられている希薄化後発行済株式総数は、通常どのように取得されるものでしょうか。

    1. 壁道さん より:

      inpシートの希薄化後発行済株式総数は、基準日時点の発行済株式総数です。一方、CompanyAの前提で記載している希薄化後発行済株式総数は、各年度の加重平均値になり、有価証券報告書で潜在株式調整後1株当たり利益算定の基礎として注記に記載されております。inpシートとCompanyAの前提で表記を使い分けなかったため、わかりづらくて申し訳ございません。使い分けする場合、加重平均値はWASO(Weighted Average Shares Outstanding)と略して記載するとわかりやすいと思いますので、お手数ですが必要に応じて記載方法をご修正いただけますでしょうか?

  2. take より:

    初歩的な点で恐縮ですが、「発行済株式総数」の計算において、「自己株式保有数」を引いている理由は何でしょうか。

    1. 壁道さん より:

      自己株式は対象会社自身が保有している株式のため、議決権が行使されず、対象会社を買収する際に買い入れる必要のない株式のため、発行済株式総数から差し引いています。例えば、対象会社を100%買収する際、自己株式以外の発行済株式総数を購入すれば、議決権の100%を取得したことになります。別の観点から見ると、自己株式以外の発行済株式総数を購入すれば、対象会社を100%取得でき、対象会社が保有している自己株式も取得したことになるので、結果的に自己株式分はあえて取得しなくても買収に伴って取得することになります。なお、自己株式は配当支払いの対象にもなりません。

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