第2回で、3社の時価総額がそろいました。第3回のテーマは、コンプスのEV計算です。そもそも、時価総額がそろったのに、なぜ企業価値(EV)まで計算する必要があるのでしょうか。時価総額は株主の持分の値段であって、会社の事業そのものの値段ではないからです。
たとえば、事業の価値がどちらも100億円の会社が2つあり、片方は無借金、もう片方は40億円の借入があるとします。株主の取り分は、無借金の会社が100億円、借入のある会社が60億円です。時価総額だけを見ると2社は違う値段に見えますが、事業の価値は同じです。借入の多さが違う会社を時価総額で比べると、事業の中身は同じなのに、片方だけ安く見えてしまいます。
そこで使うのが企業価値(EV、Enterprise Value)です。EVは会社の事業そのものの価値で、株主と債権者(お金を貸している銀行など)の両方に帰属します。先ほどの例なら、借入のある会社の時価総額60億円に借入40億円を足し戻して、100億円になります。借入の多さに左右されずに、事業の価値どうしを比べられる数字です。EV/EBITDAやEV/売上高といった倍率の分子になります。
第3回では、投資銀行の実務で行われているEVの計算方法を、架空の上場3社(A社・B社・C社)の貸借対照表を使って解説します。第1回で示した5つのステップの、ステップ②にあたります。次の順で説明します。
- EVの計算式と、3社の計算結果
- 有利子負債と現金の拾い方
- EVとEBITDAの範囲をそろえる4つの調整(非支配株主持分、持分法投資、リース負債、転換社債)
- Excelでの作業と、データベースのEVを使うときに確かめること
この記事は、投資銀行の実務で行うコンプス分析を解説する「コンプス実践」シリーズ(全8回)の第3回です。解説で使うExcelファイル(問題と解答つき)は無料で、こちらのページからダウンロードできます。シリーズの全体像は第1回で説明しています。
コンプスのEV計算式
この節では、EVの計算式と、迷ったときの判断の基準を説明します。このシリーズで使うEVの式は、次のとおりです。
EV=時価総額+有利子負債+非支配株主持分+優先株式−現金及び現金同等物−持分法投資
- 有利子負債を足す:事業の価値のうち、債権者の取り分を含めるためです
- 現金を引く:会社を買えば中の現金も手に入り、その分だけ実質的な負担が軽くなるからです
- 非支配株主持分を足し、持分法投資を引く:分母のEBITDAと範囲を合わせるためです(このあと説明します)
- 優先株式を足す:普通株式より先に配当や残余財産を受け取る株式で、普通株式の株主から見れば負債に近い性質を持つためです。今回の3社は発行していません
各項目を入れる理由は、EVと株式価値のブリッジの記事で詳しく解説しています。
式そのものは足し算と引き算です。ただ、非支配株主持分、持分法投資、リース負債、転換社債といった項目を入れるかどうかで、倍率は大きく変わります。迷ったときの判断の基準は一つです。「EVの範囲を、分母になるEBITDA(営業利益に減価償却費を足し戻した利益)の範囲とそろえる」ことです。EBITDAに利益が入っている事業の価値はEVに入れ、EBITDAに利益が入っていないものの価値はEVから外します。分子と分母で範囲が違うと、倍率そのものが意味を持たなくなるからです。
貸借対照表は、LTM(直近12か月の実績。第5回で扱います)の終わりと同じ、2026年9月30日のものを使います。時価総額は11月30日の株価で計算しているので、日付は2か月ずれます。このずれについては、9月末から評価基準日までに分かっている大きな変化(今回はA社の自己株式取得)だけを調整するのが一般的です。大きな変化があったかどうかは、会社のウェブサイトのIRニュース(適時開示)などで確かめます。増資、社債の発行、大きな買収や事業の売却があると、現金や有利子負債が9月末から大きく動くからです。
3社のEV(計算結果)
先に結果をお見せします。符号は項目名に付け、金額はプラスで書いています(単位:百万円)。
| 項目 | A社 | B社 | C社 |
|---|---|---|---|
| 時価総額 | 210,868 | 387,338 | 122,275 |
| +有利子負債(借入金・社債・日本基準のリース債務) | 12,600 | 50,000 | 8,000 |
| +転換社債(転換を仮定しない場合のみ) | – | – | – |
| +リース負債(IFRS第16号、方針による) | – | – | – |
| +非支配株主持分 | 3,600 | 1,200 | – |
| −現金及び現金同等物 | 29,000 | 45,000 | 15,000 |
| +期末後の自己株式取得額 | 645 | – | – |
| −持分法投資 | – | 9,000 | – |
| 企業価値(EV) | 198,713 | 384,538 | 115,275 |
表のうち「+転換社債」と「+リース負債」の行は、3社とも「–」(ゼロ)になっています。C社の転換社債とB社のリース負債を、EVに入れていないためです。理由は、このあと順に説明します。
有利子負債と現金の拾い方
最初に、式の中心になる有利子負債と現金を拾います。有利子負債は、借入金や社債のように、利息を払う必要のある負債です。貸借対照表では、1年以内に返すもの(流動負債)と、それより先に返すもの(固定負債)に分かれて載っています。片方だけを拾うと負債が小さくなり、EVも小さく出てしまうので、両方を足します。短期の借入は落としやすいので、特に注意してください。
- A社(中間連結貸借対照表):短期借入金3,000、1年内返済予定の長期借入金2,000、長期借入金7,000、リース債務200(流動)と400(固定)で、合計12,600。日本基準のリース債務はファイナンス・リース取引に係るもので、費用は減価償却費と支払利息として計上されEBITDAの外にあるため、有利子負債に含めます
- B社(要約四半期連結財政状態計算書):借入金8,000(流動)と22,000(非流動)、社債20,000で、合計50,000。リース負債は別に扱います
- C社(四半期連結貸借対照表):短期借入金2,000、1年内返済予定の長期借入金1,500、長期借入金4,500で、合計8,000。転換社債型新株予約権付社債は別に扱います
現金は、A社が現金及び預金26,000に有価証券3,000を足した29,000です。A社の有価証券は、注記によると満期まで3か月以内の譲渡性預金なので、現金同等物として扱います。B社は現金及び現金同等物45,000、C社は現金及び預金15,000です。資料には前期末と当期の2列が並んでいるので、当期(9月30日)の列を拾ってください。
期末後の自己株式取得は現金からも引く(A社)
第2回で、A社の株式数は10月の自己株式取得後(10月末)にそろえました。取得に使った645百万円は9月末の現金に含まれたままなので、現金から引きます。EVの式では現金を引いているので、現金が減る分はEVを増やす方向に働きます。表で「+期末後の自己株式取得額」としているのはこのためです。
調整1:非支配株主持分を足す(A社)
ここからは、EVとEBITDAの範囲をそろえるための4つの調整です。1つ目は、非支配株主持分です。
A社には、他の株主も出資している子会社があります。連結の損益計算書には子会社の利益が100%入るので、EBITDAも子会社の100%分を含みます。一方、時価総額はA社の株主の持分の価値なので、子会社の他の株主の取り分は入っていません。分子と分母の範囲をそろえるため、子会社の他の株主の取り分である非支配株主持分(少数株主持分)をEVに足します。
たとえば、A社が子会社の株式の80%を持ち、残りの20%を別の株主が持っているとします。連結のEBITDAには子会社のEBITDAが100%入りますが、A社の株主のものは80%だけです。分母に100%が入っているのに、分子に80%分の価値しか入っていなければ、倍率は実際より低く出ます。そこで、残りの20%分の価値を分子に足して、範囲を合わせます。
金額は、貸借対照表の純資産の部にある非支配株主持分(9月30日で3,600)を使います。帳簿上の金額で代用する簡便なやり方で、上場している子会社のように時価が分かり、金額も大きい場合は時価を使うこともあります。
同じ純資産の部に「新株予約権」(A社は210)という項目がありますが、これは足しません。新株予約権は第2回で株式数の側で数えているので、EVに足すと二重に数えることになります。
調整2:持分法投資を引く(B社)
2つ目は、非支配株主持分とは逆の調整です。EBITDAに利益が入っていない資産の価値は、EVから引きます。その代表が持分法投資です。
B社は関連会社1社の議決権の40%を持ち、持分法で会計処理しています。持分法では、関連会社の売上や費用は連結に取り込まず、利益のうち自社の持分にあたる額だけを「持分法による投資損益」(持分法投資利益とも呼びます)として計上します。B社は、注記にあるとおり、これを営業利益に含めて表示しています。
関連会社の売上やEBITDAは連結に入っていないので、持分法の損益はEBITDAから除きます(第4回)。そして、その利益を生む投資の価値もEVから除くため、貸借対照表の「持分法で会計処理されている投資」9,000を引きます。
日本基準の会社では、持分法による投資損益は営業外収益なので、もともと営業利益にもEBITDAにも入っていません。それでも、持分法投資を持っていればEVからは引きます(A社とC社は持っていません)。考え方はEBITDA調整の実務の記事でも解説しています。
なお、IFRSの会社が持分法の損益を営業利益に含めるかどうかは、いまは会社によって違います。2027年1月1日以後に始まる事業年度から適用されるIFRS第18号では、営業利益の外の「投資」の区分に表示することになります。
調整3:リース負債は、EBITDAとセットで決める(B社)
3つ目は、会計基準の違いによるずれです。同じように事務所や倉庫を借りていても、IFRSの会社と日本基準の会社では、EBITDAの大きさが変わります。そのまま並べると、IFRSの会社だけEBITDAが大きく、倍率が低く見えてしまうので、どちらかの基準にそろえます。
IFRS第16号では、借り手はほぼすべてのリースを貸借対照表に載せ、使用権資産とリース負債を計上します。損益計算書では、支払家賃の代わりに使用権資産の減価償却費とリース負債の金利費用が計上されます。減価償却費はEBITDAで足し戻し、金利費用は営業利益の外にあるので、IFRSの会社のEBITDAは、同じ店舗や倉庫を借りている日本基準の会社より大きく出ます。
A社とC社は日本基準で、事務所などの賃借料は営業利益の中の費用です。そのまま並べると、B社だけEBITDAが膨らんだ状態で比べることになります。そろえ方は2通りあります。
- 日本基準にそろえる(このシリーズの基本。Coverシートの切替=0):リース負債をEVに含めず、EBITDAから使用権資産の減価償却費とリース負債の金利費用を差し引く(第4回)
- IFRS第16号のままにする(切替=1):リース負債をEVに含め、EBITDAは開示のまま使う
やってはいけないのは、片側だけを変えることです。リース負債をEVに入れたのにEBITDAからリース費用を引いたり、その逆をしたりすると、分子と分母の範囲がずれます。B社で2つの方法を比べると、次のようになります。
| B社 | 日本基準にそろえる(切替=0) | IFRS第16号のまま(切替=1) |
|---|---|---|
| 企業価値(EV) | 384,538 | 400,538 |
| 調整後EBITDA(LTM) | 32,155 | 35,680 |
| EV/EBITDA(LTM) | 12.0x | 11.2x |
同じB社でも、定義の違いだけで倍率が0.7x動きます。コンプスの3社のうち2社が日本基準なので、このシリーズではB社を日本基準にそろえます。ただし、使用権資産の減価償却費と金利費用の合計は、日本基準で計上される賃借料とぴったり同じにはならないので、近似であることは覚えておいてください。
もう一つ、知っておきたい変化があります。日本基準でも、新しいリース会計基準(企業会計基準第34号「リースに関する会計基準」)が、2027年4月1日以後に始まる事業年度から適用されます。3月決算の会社なら2028年3月期からで、それより前の年度から適用する会社もあります。適用後は、日本基準の会社でも、借り手のリースは原則として貸借対照表に載り、費用は使用権資産の減価償却費とリース負債の金利費用になります。IFRSの会社と同じ形になるので、日本基準の会社のEBITDAも、同じように大きく出ます。
全社が新しい基準になれば、この節の調整は要らなくなります。リース負債をEVに含め、EBITDAは開示のまま使う方法で、全社がそろうからです。気をつけたいのは移行の時期で、新しい基準の会社と従来の基準の会社が、同じコンプス表に混ざります。会社ごとにどちらの基準の数字かを確かめ、どちらかにそろえてください。この演習は2026年11月時点の設定なので、日本基準のA社とC社は従来の基準です。
調整4:転換社債を負債から外す(C社)
4つ目は、第2回の判断とつながる調整です。同じものを、株式と負債の両方で数えないようにします。
第2回で、C社の転換社債はインザマネーなので転換を仮定し、4,000,000株を株式数に加えました。株式に数えた以上、貸借対照表の転換社債10,000は有利子負債から外します。Excelでは「IF(転換による増加>0, 0, 計上額)」の形にしておくと、株価が転換価額を下回ったときは自動で負債に戻ります。
転換を仮定するかどうかで、EVがどれだけ変わるかも確かめておきましょう。転換を仮定しない場合、時価総額は29,500,000株×3,650円=107,675百万円、EVは107,675+8,000+10,000−15,000=110,675百万円です。転換を仮定した115,275百万円との差は4,600百万円で、これは株式の価値14,600百万円(4,000,000株×3,650円)と額面10,000百万円の差、つまり株価が転換価額を上回っている分の価値にあたります。時価総額では1割以上の差があっても、EVへの影響はこの分だけです。
EVに入れないもの:退職給付に係る負債と投資有価証券
このシリーズでは、退職給付に係る負債と投資有価証券はEVに含めていません。3社とも金額が小さいからです。たとえばA社の退職給付に係る負債は2,050、投資有価証券は1,200で、どちらもEVの1%前後かそれ以下です。
実務では、積立不足の退職給付債務を負債に準ずる項目(debt-like項目)として足したり、事業に使っていない投資有価証券を現金に準ずる資産(cash-like項目)として引いたりすることがあります。金額が大きい会社が混ざるなら、全社で同じ扱いにそろえます。判定の考え方はネットデットの計算の記事で解説しています。
X社の純有利子負債
評価したい会社であるX社は、第7回でEVから株式価値を出すときに純有利子負債(ネットデット)を使います。X社の社内資料では、借入金が1,500と4,000、現金が2,500なので、純有利子負債は1,500+4,000−2,500=3,000です。資料の注記どおり、非支配株主持分、優先株式、持分法投資はありません。
calcシートには、参考として3社の純有利子負債の行も置いています。A社は−15,755、B社は5,000、C社は−7,000で、A社とC社は現金のほうが多い状態(ネットキャッシュ)です。第7回で、財務の健全性を比べる指標として使います。
Excelでの作業
この節では、ここまでの計算をExcelでどう組むかを説明します。埋めるのは、inpシートの「3. 貸借対照表など」と、calcシートの「2. 企業価値(EV)」です。
- inpシートの「3. 貸借対照表など」で、現金(A社は現金及び預金+有価証券)、期末後の自己株式取得額、有利子負債(各行の合計)、リース負債、非支配株主持分、持分法投資、優先株式を、資料のセルを参照して拾う
- calcシートで、時価総額は第2回の行を参照し、有利子負債、非支配株主持分、優先株式、現金、期末後の自己株式取得額、持分法投資はinpの行を引く
- 転換社債の行は「IF(転換による増加>0, 0, 計上額)」、リース負債の行は「Coverの切替×リース負債」とする
- EVは、足す項目と引く項目を符号に気をつけて合計する
リースの切替はCoverシートのセルを参照してください。切替を1にすると、第4回で作るEBITDAのリース費用の行と一緒に、EVのリース負債の行が切り替わります。
間違えやすい点
- 前期末の列の貸借対照表を拾ってしまう
- 短期借入金や1年内返済予定の長期借入金など、流動の有利子負債を落とす
- 現金同等物にあたる有価証券を現金に入れ忘れる(A社)
- 非支配株主持分を足さない。または純資産の部の「新株予約権」を足してしまう
- IFRSの会社の持分法投資を引かない
- リース負債をEVに入れたのに、EBITDAからリース費用を差し引いてしまう(またはその逆)
- 転換社債を株式に数えたのに、負債にも残す
データベースのEVを使うときに確かめること
データベースに載っているEVを使う場合も、時価総額と同じように、計算のしかたを確かめます。EVは、時価総額に有利子負債を足し、期末の現金を引いて計算されているのが一般的です。ただし、次の点はサービスや項目によって違います。
- もとになる時価総額の定義(第2回)
- 有利子負債に、IFRSのリース負債や転換社債を含めているか
- 非支配株主持分や持分法投資を調整しているか
- 現金は、いつの時点のものか
シリーズの架空のデータベースは、時価総額+有利子負債(借入金・社債・転換社債・リース負債)−四半期末の現金でEVを出し、非支配株主持分と持分法投資の調整はしていません。B社のEVは417,000百万円で、この記事の384,538百万円より32,463百万円大きくなります。内訳は、時価総額の差8,663、持分法投資と非支配株主持分の調整7,800、リース負債16,000です。第8回で、この差を原因ごとに検算します。
まとめ
- 時価総額は株主の持分の価値。借入の多さが違う会社どうしを比べるには、事業そのものの価値であるEVを使う
- EVの範囲は、分母のEBITDAの範囲とそろえる
- 有利子負債は流動と固定の両方から拾う。現金同等物にあたる有価証券は現金に入れる
- 非支配株主持分は足し、持分法投資は引く。純資産の部の新株予約権は足さない
- IFRS第16号のリース負債は、EBITDAの扱いとセットで決める。このシリーズでは日本基準にそろえる
- 転換を仮定した転換社債は負債から外す。EVへの影響は、転換の権利が持つ価値の分だけ
- データベースのEVを使うときも、何を含めて計算されているかを確かめる
次回の第4回(11月28日公開予定)では、ステップ③として、分母に使う利益を調整します。一過性の損益、持分法の損益、リース費用が対象です。
演習用のExcel(問題と解答を1つのファイルに収録)は、こちらのページから無料でダウンロードできます。Coverシートのリースの切替を0と1で切り替えて、B社の倍率が動くのを確かめてみてください。
コンプスで出したマルチプルは、DCF法のターミナルバリューやLBO(借入を活用した買収)モデルの売却価格の前提にも使います。DCFモデルの組み方はDCF法のチュートリアルで一から解説しています。DCF・LBO・M&Aモデルの練習版Excel(無料)は、ダウンロードページにまとめています。選考と同じ形式でモデルを組む力を試したい方向けには、模擬テスト4セットと想定問答60問を収録したモデルテスト実戦パックも用意しています。

